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ネディアの人材養成について(実践型人材養成システムの紹介)

厚生労働省の「実践型人材養成システム」に認定

■~2016年4月から2016年度新入社員研修を開始~

株式会社ネディアは、厚生労働省および独立行政法人雇用・能力開発機構の「実践型人材養成システム」の認定を2月10日付で取得いたしました。同システムは新規雇用の創出および将来的な中核人材の育成をねらいとしており、ネディアのカリキュラムは社会人基礎からネットワーク・システム構築、営業業務まで含む実践的な教育体系が組まれていることが評価されたものです。

今回は、ネディアの人材育成に対する取り組みについて紹介したいと思います。

ネディアでは6年前から新人教育に実践型人材養成システムという制度を導入しております。

詳しくは、下記を読んでいただければと思いますが、簡単に言うと質の高い新人教育(人材育成)を行う企業に対して国から助成金が出るというものです。

ネディアの過去の実績としましては、1年間のカリキュラムを行った結果、一人当たり170万円程の助成金をいただきました。

実践型人材養成システム とは

実践型人材養成システムは、事業主が、新入社員を企業内の中核人材に育成するため、企業内の実習(OJT)と企業外での座学等(Off-JT)を組み合せて作成した教育訓練計画に対し、一定の要件を満たしている場合に、厚生労働大臣が「実践型人材養成システム」として認定を行うものです。

実践型人材養成システム のメリット

実践型人材養成システムとして認定を受けることで、次のようなメリットがあります。

1.優秀な人材の確保

求人募集広告に「認定実践型人材養成システム」と表示することにより、人材育成に積極的な企業であるとの評価が得られます。また、その結果として、優れた人材の確保にも繋がります

2.効果的な人材育成

企業内のOJTと教育訓練機関のOff-JTを組み合わせることで効果的な訓練となり、事業所に必要な能力を有する将来の中核人材を計画的に育成することができます。

3.社員の離職率の低下

教育訓練目標やその達成に向けて受講するカリキュラム及び習得すべき能力が明確になった訓練を受講することで、職業生活における将来の目標を付与でき、新入社員の定着率が向上します。

4.訓練経費の節減

キャリア形成促進助成金制度を活用することにより、訓練にかかる負担を軽減できます。

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(独立行政法人 雇用・能力開発機構HPより)

手続及びその他の詳細については厚生労働省のHPをご覧ください。

http://www.mhlw.go.jp/bunya/nouryoku/job_card01/koyoukunren.html

一般的に中小企業では、教育専門の部署や人員を確保するのが難しく、新人教育にコストをかけにくい傾向にあるかと思いますが、この実践型人材養成システムを実施した場合、外部の教育機関での受講料などに助成金が出るため、その結果コストをかけにくい中小企業でも質の高い人材育成が可能となります。

なお、この実践型人材養成システムは主に新入社員を対象としており、新規学卒者を中心とした15歳以上45歳未満の者という制限がございますが、これとは別に中途社員向けの有期実習型訓練というものがあり、ネディアの中途社員にはこちらの制度を活用しております。

雇用型訓練に関する手続のお知らせ
http://www.mhlw.go.jp/bunya/nouryoku/job_card01/jobcard06.html

ネディアの新人教育について

新入社員の方からすれば、入社する会社でどのような人材育成が取り組まれているか?という点は、気になる部分の一つだと思います。
行き当たりばったりの教育では非効率となりますので、準備したカリキュラムに沿って人材育成を行うことは、優秀な人材を育成する上で欠かせません。

ネディアの新人教育カリキュラム

2016年に実施予定の新人教育カリキュラムをご紹介します。

・期間:2016年4月~2017年3月
・カリキュラム概要
 【ビジネススキル系】ビジネスマナー、プレゼンテーション研修、問題解決~実行力向上研修
 【技術系】MOSエキスパート資格取得研修、ホームページ制作研修(HTML5 & CSS3・スマホサイト制作)、Linuxサーバ構築研修、ネットワーク構築研修、PHPプログラマー研修、Webアプリケーションプログラミング研修

上記の通り、盛り沢山の内容となっておりますが、これは新入社員の皆さんに寄せる期待も大きさでもあります。

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まとめ

一人ひとり違う個性・能力があるため、人材育成は一筋縄ではいきません。

ネディアのカリキュラムもその人材に合わせて多少の変更が可能なようにしていますが、全てをカバーしきれるわけではありません。

また変化の激しい分野であるため、個々の情報収集能力で差が付くのも事実です。

しかしそんな中でも新人のうちから目標を立てて、常にその目標への進捗状況を確認する癖をつけることはとても重要です。

企業側が求める人材はどのようなスキルを持つ人材か?カリキュラムを通してそれを社員と企業の双方で共有するために、この 実践型人材養成システム は役に立っています。

なおネディアでは現在、追加の新入社員及び中途採用を募集しております。この記事を読んで興味を持たれた方はお気軽にお問合せください。

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